従業員の意識改革で労働時間を短縮 安全で明るい職場づくりを実現

※上記については、表彰時あるいは情報誌等記載時のデータです。

木造住宅のプレカット加工などを手掛けるヨドプレは、従業員らが話し合いで自らの意識改革を進めながら、働きやすい職場づくりを進めています。かつては長時間労働が当たり前で、疲れた従業員らの人間関係もぎくしゃくしがちだったといいます。しかし、職場の垣根を取り払うことで働き方が変わり、業務の効率化も進みました。

職場を超えた話し合い

「それでは、会議を始めます。まず、各職場の課題を報告してください」。会議室に集まったのは、異なる職場から選抜された8人の若手従業員。働き方の改善策を話し合うために結成された時短委員会で、月1回のペースで会合を開いています。

これまで、外部講師を招いてワーク・ライフ・バランスの全社研修を開いたり、労働時間に関する社内アンケートを実施したりといったさまざまな活動を展開。全社的に進める時短活動を後押しする、強力な原動力となりました。委員長で営業課主任の筒井稔久さんは「各職場の情報交換が進んだことで、従業員の意識が変わってきました」と明るい表情で話します。

従業員と経営が一体で働く環境改善

同社は、地場材木商の子会社として1990（平成2）年に設立されました。しかし、本社の業績不振などで関係会社の統廃合が進み、10年ほどで従業員数は100人を超えました。

会社のかたちと業界を取り巻く環境が変化する中、長時間労働や部門間コミュニケーションの不備が問題に。主力のプレカット加工は、完全な受注生産でしかも短納期。操業度と職種によっては、1カ月の残業時間が100時間に達することもありました。また受注から生産・出荷までの流れをスムーズにこなす上では、部門間の協力は欠かせません。しかし、長時間労働や過密スケジュールに疲れた状態では社内のコミュニケーションはスムーズにいかず、心身の変調で休職や退社する従業員も現れました。

「会社を変えなければ」。2005（同17）年ごろ、工場内の安全面の向上に取り組み始めると、従業員の中から働き方の見直しを求める声が上がりました。これを受け、部門の枠を超えて意見を調整する6つの委員会を立ち上げました。特に時短委員会の活動では、意識調査による各職場の実情分析や、月2回のノー残業デー実施、残業時間の事前申請制度など、さまざまな時短推進制度の導入が進んでいったのです。

ただ最初は、多くの従業員が「仕事が多いから、時短なんてできない」と冷めていたといいます。しかし、制度の導入が進み、実績を挙げる職場が現れると、「やればできる」と社内全体の意識が変わっていきました。

働きやすい職場づくりは時短だけにとどまりません。リフレッシュ休暇制度の導入、年間休日を105日から108日への変更、助成金を活用した専門家による従業員のメンタルヘルス対策なども行いました。また、10（同22）年には新人を11人も採用するなど、働き方の改善を進めるために経営側も思い切った手を打ちました。

生活の質向上が業績にも貢献

時短が進み、働き方が変わったことで、思わぬ効果も表れました。従業員自ら仕事を工夫することが増え、表情が引き締まったといいます。限られた時間内で仕事を片付けようという意識が、作業の効率化に結び付いたのです。その一方、従業員一人一人に時間のゆとりができたことで、フットサルなど社内サークルの活動が盛んになり、家族と過ごす時間も増えました。長時間労働が当たり前だったころとは職場の雰囲気は少しずつ変わり、みんなの表情がぐっと明るくなったそうです。

時短を進める前は、業務が停滞することを心配する声もありました。しかし、実際にやってみると、業務の効率化が進み、従業員1人当たりの生産性が向上。景気低迷の中でも業績は堅調に推移しています。総務部長の浜根雅一郎さんは「仕事の効率を上げることで時短が進み、その結果従業員の生活の質が上がります。はつらつと働ける環境づくりが、会社の発展に役立つことがよく分かりました」と力を込めました。